近年はスーパーやレストランなどでも取り扱われるようになり、ブラジルでも広く親しまれるようになった「日本酒」。日本では若者の酒離れなどで消費量が落ちているが、海外への輸出量は順調に伸びている。中でもブラジルは今後、さらに需要が高まると見られており、日本酒業関係者からは注目が集まっている。
日本酒造組合中央会によれば、昨年のブラジルへの日本酒輸出額は、過去最高額の約1億8857万円（前年度比5・8％増）を記録した。輸出数量は前年度比4・3％減の約32・9万リットルだが、1リットルあたりの単価は574円（同10・6％増）と上昇し、高額商品の需要が高まっていることが分かる。
世界的に見ても、日本酒の輸出量は年々増加傾向にある。2021年の輸出数量は3万2053キロリットル（前年比47・3％増）、金額は約401億円（同66・4％増）と、12年連続で最高額を更新。背景には海外での和食ブームがある。
一方で、日本国内の消費は冷え込みが続く。国内出荷量は1973年の170万キロリットルをピークに減少傾向で、2020年には42万キロリットルまで落ち込んだ。
酒蔵「楯の川酒造」が22年に行なった調査では、20〜30代の若年層の70％が1年以内に日本酒を飲んでいないことが判明。「今まで一度も飲んだことがない」という回答も若年層・女性ともに40パーセントを超え、日本酒への関心の低さが業界の課題となり、この傾向が続くと国内消費はすぼまる一方だ。
これらを受け、海外展開に力を入れる酒蔵は多い。ブラジルは約2億1500万人の人口を誇り、中南米最大の経済規模を持つ。さらに近年の経済成長に伴い、中産階級が増加。日本酒のメイン購買層の月収7600レアル（約23万円）から2万3800レ（約73万円）の人口は約17％と大きい。
