《ブラジル》食事代わりにスナック増加＝食材や外食費の高騰が原因

　Ｋａｎｔａｒ社による消費生活に関する調査によると、通常の食事の代わりにスナック（軽食）をとるブラジル人が増えている事がわかったと８日付アジェンシア・ブラジルなどが報じた。
　フロリアノポリス市で開催された工業界の国際会議で発表されたもので、食事代わりにスナックを食べる人が増えた原因の一つは食事代が高くなった事だという。
　２０２２年１～３月の場合、しっかりとした食事を食べようと思うと平均で４３・９４レアルかかったが、軽食だとその約３分の１の１０・４３レアルで済んだという。
　Ｋａｎｔａｒ社のダヴィ・フィス商業部門担当理事によると、食事の代わりにスナックを食べる人が増えたもう一つの理由は手軽さ（実用性）だ。ご飯に肉にサラダといった食事は作るのにも食べるのにも時間がかかる。だが、サンドイッチなどは短時間で作れるし、何かをしながらでも食べられるし片付けが簡単など、様々な要因が手間や時間を節約させてくれるからだ。
　このような変化は全階層に見られるが、Ｃクラスでは特に顕著だという。「腸詰めを買う時は、商品を共有したりまとめて購入したりする事ができる。実用性と好みを一緒に考える事ができるが、コストという面では、伝統的な食事よりもはるかに手頃だ」「価格と実用性、味が消費者の選択の際の重要性を増している」という。
　家庭での大量消費支出は平均で家計全体の５２％を占めていた。Ｄ、Ｅクラスではその割合がより高くなり、消費全体の６０％を占めていたが、Ａ、Ｂクラスでは４７％だったという。
　今回の国際会議は、ブラジル・工業化されたビスケット・パスタ・パン・ケーキ産業協会（Ａｂｉｍａｐｉ）とブラジル・カカオ・チョコレート・飴及び副産物工業会（Ａｂｉｃａｂ）が開催したものだ。
　同業界は、新型コロナのパンデミックに伴う緊急支援金の支給で２０２０年に販売額を約６％伸ばしたが、２０２２年は最大で１％程度の伸びにとどまると見ている。
　Ａｂｉｍａｐｉでは、売上の伸びを決めるのはワールドカップや選挙ではなく、庶民の購買力であり、実質所得が減少している家庭が多い中、消費は落ち込むと見るのが当然だとし、「１％の伸びでも御の字だ」と語った。
　２０２１年の売上は前年比で１・５％減じたが、それでも、コロナ禍前の２０１９年より３％伸びていた。２１年の売上を支えたのは輸出で、２０万トン、２・４億ドルを売り上げた。業界関係者は今年も輸出は１０～１５％伸びると見ている。